今月のコラム（２０００年８月）
| 商店街とインターネット |
先日、湘南台東口商店街の方々と出会う機会があった。東口商店街は独自にホームページを持つほどインターネットに積極的だ。ただ残念なのは、まだインターネットを充分に活用しているとは言い難い。確かにインターネットを商店街の活性化に利用し成功している商店街は少ない。ホームページの目的も曖昧なものが多い。
商店街から発信したい情報と、顧客が必要としている情報とにギャップがあることもひとつの要因だろう。商店からは、まずお店の存在をアピールし、今までお店を知らなかった方々に知ってもらことを期待している。しかし、その目的ならば顧客側からすれば、NTTのハローページで充分である。客はもっと違う情報をインターネットに求めていることに気が付かねばならない。
インターネットに有利さがあるのは、情報の新鮮さとコミュニケーションが可能なことだろう。ホームページ上では、今日現在の情報を掲載することも可能である。本日の特価品、今週の特別メニュー、空室状況などなどを顧客に示すことが出来る。また、顧客からの苦情の受け付け、タイムリーにフィードバックすることも可能である。
まず、私が目を付けているのが飲食店である。特に宴会場。皆さんも宴会の幹事になったことがあれば、日程、参加人数、予算などからお店を予約するのは結構大変であることを感じているはずだ。私が自分のページに求めるのは、これらを自動的に把握する「宴会場エージェント」の役割である。これは、インターネットが無いと不可能なことである。
さて、その次は花屋などのデリバリーサービス店である。インターネット上で注文を受け付け、そこに送り届けることができる。これも地元でないと、不可能な商売である。また、似たようなもので、サービス業もインターネットで案内できる。クリーニングやレンタルショップなどである。一方、電気製品販売のような業種はインターネットで商売をするのは難しいかもしれない。商品を売るだけで考えると、大型店やインターネット店にどうしても負けてしまう。ただ、電気製品販売店もサービス業に徹底すれば、インターネット商店街として生き残れる。
例えば、電気製品修理に重点を置く。メーカーのサービスよりも素早く、安く対応するなどの工夫で、充分に生きていける。手元に故障した電気製品があって困っている顧客は案外居るもんである。また、もし店主が特殊な技術を持っていれば、顧客を全国に求めることが出来る。あるポケットコンピューターのメモリーの増設作業を受け持つ小さな電気店が全国から注文を取ることも実際に行われている。
つまり、飲食店やサービス業以外の職種の商店は、顧客を地元に求めて、より顧客サイドのサービス業に力を入れるか、顧客を全国に求めて、特殊性を売り出していくかのどちらか、（あるいはその両方）しか、インターネット上で自分のお店を宣伝する意味が無くなってしまう。
商店が、ホームページを出すときにはそのあたりを良く考えてページを作ったほうが良い。